事業内容

通所型(デイ)サービス事業

筋力アップや関節可動域訓練によってADL(日常生活動作)を楽にしたり、IADL(手段的日常生活動作)がスムーズに行えるようになることがあります。また、身体活動量が低下したり、不活発が続くことでも関節周囲の代謝活動は下がり関節痛の原因になることもあります。

運動機能向上に特化したデイサービス

半日型のデイサービスで弊社のデイサービスの特徴は”運動器”といわれる「筋肉・神経・骨・関節などの動作を産み出す器官の機能を向上させる」サービスで運動療法中心にしたデイサービスです。

 

そんな関節痛にも運動療法で代謝を高め、痛みの予防や関節疾患に起因する生活機能の低下の進行を遅らせたりすることで、ADLの維持・向上を図っていくサービスになります。

運動療法

ご利用者の生活ニーズの目標達成のための運動器機能向上計画書を作成し、計画に沿って運動プログラムを提供していきます。例えば、生活ニーズを達成するために必要な下肢筋力向上やバランス機能の向上など、その機能を向上するうえでの必要な運動療法を行って目標達成へと支援していきます。この業務は主に機能訓練指導員が行う業務ですが、介護職員なども機能訓練の補助に入ることもあります。

リラクゼーション

加齢とともに筋肉が硬くなったり、筋膜の滑りが悪くなったりすることで、動きずらさや関節の可動域が低下したりすることもあります。また、弱くなった筋肉は耐久性に欠け、筋疲労を起こしやすい状態になっているため、血液循環を良くし、疲労物質を早めに除去するためにリラクゼーションを行っていきます。この業務は主に機能訓練指導員が行う業務ですが、解剖学や運動生理学の知識やリラクゼーション経験が豊富なトレーナーなどが行うこともあります。

レクリエーション

レクリエーションは種類によっては、上肢機能や下肢機能の協調性や巧緻性の訓練になったり、二重課題活動などで認知機能の低下予防になったりすることがあります。みんなで楽しみながらレクリエーションを行うことで、グループダイナミクスを活用し意欲の向上やモチベーションアップへ繋げるねらいも含まれます。この業務は主に介護職員が行う業務ですが、機能訓練指導員が補助に入ることもあります。

アセスメント業務

アセスメントとは評価という意味になりますが、情報を収集し、得られた情報を統合・整理し判断する過程のことを言います。例えば、ご利用者の身体状況や自宅での生活の状況などの情報から、トイレに行く時に何度か転倒を繰り返しているということがわかったとします。そのことからご利用者はバランス機能に低下がみられ、歩行機能に影響を及ぼしている。という判断に至ります。また、腰が悪く足に痺れがあり、感覚機能の低下もあることがわかりました。そのことから、より易転倒性を高めているという判断にも繋がります。そういった一連の過程をアセスメントと言います。このアセスメントは介護職にも相談職にも機能訓練職にも必要なスキルになります。それぞれの専門職の視点から情報を収集し、統合・整理し、それぞれの専門職の判断を行うことで、支援をより強化していくことができます。

支援計画の作成

それぞれの専門職がそれぞれの視点から情報収集し、統合・整理し、判断したアセスメントから、ご利用者の生活ニーズを引き出し、顕在化しているニーズだけではなく、潜在化しているニーズを把握します。このニーズからご利用者の生活を守るために必要な支援を考えて計画を立てていきます。この業務は主に管理職が行う業務です。

また運動器機能向上計画書は機能訓練指導員を中心に専門職共同で計画書を作成し、これに基づく適切なサービスの実施、定期的な評価と計画の見直し等が必要になります。この業務は主に機能訓練指導員が行う業務です。

歩行・移動・移乗の介助

ご利用者が安心・安全にサービスを受けられるよう送迎時からデイサービス施設内の移動も含め、転倒や転落による怪我などをしないように介助を行う必要があります。介助と言っても、要支援者や事業対象者の介助は直接介助よりも見守りと言われる近位監視介助や遠位監視介助が主になります。しかし時には軽介助が必要になる場面もあることから、常にご利用者から目を離さない観察スキルが必要になります。この業務は主に介護職員の業務ですが、介護職員は介助をしながら、生活場面面接を行うスキルも求められます。

契約・サービス担当者会議への出席

基本的には介護保険サービスを利用する際はご利用者との契約を行わなければサービスを利用することはできません。これはご利用者が自らサービスを選択し自己決定を行うことを尊重するとともに、事業者側とのトラブルを回避するための取り決めとしても必要な業務となります。また、サービス担当者会議では、ご利用者のニーズから地域包括支援センターの職員が作成した支援計画をもとに目標の設定と確認、サービス提供内容の確認を行い、どのように支援を進めていくかを皆で協議し、チームアプローチを実現していきます。この業務は主に生活相談員の業務ですが、管理者やその他の職員が代理を行うこともあります。

機能向上の先をデザインする!

ご利用者はどのような暮らしを望んでいるか、残りの人生をどのように送りたいかを引き出し、実現へ向け支援していくことが必要です。サービスを受けることが目的になってしまったり、運動することが目的になってしまわないよう、その先をデザインし、何のために運動や機能訓練を行っているかを常に考えて、人生を楽しめるようそれぞれの専門職が支援していくことが大事になってきます。

一般介護予防事業

介護予防のための健康教育や運動教室・体操教室の講師の依頼などを受け、講師を派遣し、講話や運動指導をする業務です。

また委託を受け、教室の企画や運営を行い、運動機能の評価や、運動の実践、講話、運動の効果判定などを行うこともあります。

レンタルジム・レンタルスペースの貸し出し事業

クライアントとトレーナー同伴での利用

このサービスはパーソナルトレーナーがクライアントと同伴でのパーソナルトレーニングを行うことができるジムスペースです。

トレーナー・インストラクターの個人利用

トレーナーまたはインストラクターが個人のトレーニングとして利用することができるジムスペースです。

ヨガ・ピラティス運動教室としての利用

8名~10名程度のヨガマットを利用した運動などを行うスペースとして利用できる会場もあります。

福利厚生としてお客様が利用しない時間帯に限り従業員・スタッフが利用することもできます。

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